「文大統領、日本の若者と会えば韓日関係の改善にも」



 5日午後3時、平日の昼だが、東京新宿区の新大久保駅付近は賑わっていた。チーズホットドッグを売る店の前では立ちながらホットドッグを食べる人が多く、接触せずに通過するのが難しいほどだった。強制徴用賠償判決などの問題で韓日関係が最悪というが、東京最大の「コリアタウン」のここにはそれほど大きな影響がなさそうだった。

 ここで17年前から韓国語教室「新大久保語学院」を運営しているイ・スンミン院長(53)は「本当によかった」と語った。日本人が韓国文化を楽しむために訪ねてくる「韓流1番地」の新大久保は2000年代以降、両国関係の変化によって浮き沈みを経験してきたからだ。イ院長は1996年に留学生として日本に渡り、新大久保の店のアルバイトとして、韓国人対象の新聞の発行人として、韓国語教室の代表として仕事をしながら、この地域の変化を眺めてきた。

 もともと東京に暮らす韓国人の生活拠点だった新大久保は、2002年の韓日ワールドカップ(W杯)共同開催、2004年のドラマ『冬のソナタ』の「ヨン様」ブームなどで日本人に知られ始めた。韓国の飲食店や韓流関連グッズを販売する店が次々とオープンし、地方から団体でバスを借りて来る人も出てきた。しかし2012年ごろから少しずつ日本人の訪問客が減り始めた。「同年の李明博(イ・ミョンバク)元大統領の独島(ドクト、日本名・竹島)訪問後、韓日関係が急激に冷え込んだ。新大久保も雰囲気が冷めて一時は飲食店の売り上げが半分に落ちた」。

 少しずつ衰退していた街に変化が生じたのは2年ほど前。かつて新大久保には少なかった10-20代の女性が目立ち始めた。防弾少年団(BTS)やTWICEなどK-POPグループの人気が日本の若者の間で高まったからだ。新大久保に新しく登場したチーズホットドッグ、チーズタッカルビなどの写真をソーシャルメディア(SNS)に載せると、流行のように広まり、現在は数十店のチーズホットドッグ店がある。

 イ院長は「昨年から両国関係が悪化して心配していたが、週末になると駅から出るのが大変なほど多くの人々が集まる。10-20代は韓日間の歴史問題や政治的な問題の影響をあまり受けないようだ」と話した。未成年も多く客1人あたりの消費金額は減ったが、若者が集まったことで活気は以前より増している。

 こうした現象は数値にも表れている。12日に韓国の東アジア研究院(EAI)と日本のシンクタンク言論NPOが19歳以上の韓日国民2008人(韓国1008人、日本1000人)を調査した結果、両国の若者はお互いに対して好感を抱いている人が相対的に多かった。日本の場合、20代の27%、30代の28%が韓国に対して好感を抱いていると答えた半面、50代は19%、60代以上は13%だった。

 韓日関係の変化はイ院長が運営する韓国語教室の運営にも影響を及ぼした。現在、新大久保のほか渋谷、新橋、池袋、横浜などに分校を持つイ院長の韓国語教室は2004年には1カ月間に受講生が5倍も増えた。「韓国語を習おうとする人たちが増え、ピーク時は会員数が1500人に達した。2010年代に入って少しずつ減り、現在は5カ所で約1200人が習っている」。韓国語を習いに来る人は30代以上が多い。10-20代は主にインターネットやユーチューブで韓国語を習っている。

 新大久保を直撃していないが、日本国内では反韓・嫌韓感情が強まっている。イ院長は刺激的な情報で韓国について悪いイメージを伝える日本の放送を見ると残念に思うという。「盧武鉉(ノ・ムヒョン)元大統領の在任中、日本の放送に出演して日本の一般市民、若者と対話をしたことがある。その後、韓国に対するイメージがかなり良くなった。現在、両国の関係は良くないが、文在寅(ムン・ジェイン)大統領も日本を訪問して若者と実際に会って対話をすれば、日本に住む韓国人の立場も良くなり、韓日関係の改善にも役に立つのではないかと思う」。

【中央日報日本語版】https://japanese.joins.com/article/470/254470.html


政治や両国関係を知らない、興味が無いという連中が
韓流ファンなのでしょう? だったら政治家である
大統領の話なんて聞かないでしょう。韓国語を習う者が
増えたのは、母国語を覚えておいた方が将来有利だと
考えた者の自己投資なのでは?

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